建物は様々な目的を持って建てられます。しかし、別々の目的を持つ建物が近くにあると、騒音、安全、風紀、利便性などについての問題が生じることがあります(例えば閑静な住宅街の真ん中に工場)。都市計画を行う目的のひとつはそうした問題の発生を避けることにあります。

都市計画法の８条では建築物の用途をその敷地が属する地域に基づいて制限しています。この地域は用途によって区別されますから用途地域と呼ばれています。

用途地域は次の14種に分けられています。

各用途地域には建物の用途以外に、容積率、建蔽率、高さ制限、日影規制などがそれぞれの用途地域の特徴に沿って定められています。また、容積率、建蔽率などは、同じ用途地域でもそれぞれの地域の実状に応じて何段階かに分けて設定されています。

なお、上記の用途地域の内、第１種・第２種低層住居専用地域、第１種・第２種中高層住居専用地域、第１種・第２種住居専用地域、準住居地域を、主として居住に用いる地域であることから住居系用途地域と呼んでいます。

◆用途地域コマンド

i-ARMでは、用途地域コマンドで用途地域の入力と編集を行うことができます。

用途地域の種別ごとに、建蔽率・容積率、高さ制限、斜線制限、日影規制などの値が異なりますので、集団規定の各コマンドを利用する際には用途地域の入力が必要です。