|仕様管理
住宅設備機器に関する仕様の設定を行います。
■ 操作
1.[ホーム]メニューから〔全体設定〕パネルの[ 仕様管理]を選択する
2.仕様管理ダイアログが表示される

- [新規追加]ボタン :新規に仕様を作成し追加します。
- [編集]ボタン :すでにある仕様を編集します。
- [複製を追加]ボタン:すでにある仕様と同じものを複製し追加します。
- [削除]ボタン :すでにある仕様を削除します。
- [保存]ボタン :作成した仕様の一覧をxmlファイルで保存します。
- [読込]ボタン :保存した仕様の一覧を読込みます。
- ※すでにある仕様を選択すると、[編集]、[複製を追加]、[削除]ボタンが有効になります。
●新規仕様の追加
1.仕様管理ダイアログから新規に追加する
[新規追加]ボタンをクリックします。

2.仕様編集ダイアログが表示される
仕様名の設定や設定項目を選択します。

※設定項目のプルダウンリストから「暖冷房」、「換気」、「給湯」、「照明」、「発電」、「太陽熱」のいずれかを選択すると、設定した項目のダイアログが表示されます。「暖冷房」を選択する場合も、1度プルダウンリストから選択します。
※設定項目を選択しない場合は、[OK]ボタンをクリックすると仕様管理ダイアログに設定されます。
3.選択した設定項目のダイアログが表示される
設定項目で「換気」を選択した場合は、換気ダイアログが表示されます。各項目を設定し、[OK]ボタンをクリックします。

※ダイアログの詳細は、「設定項目のダイアログ」を参照してください。
4.仕様編集ダイアログが表示される
[OK]ボタンをクリックします。

※1つの仕様名で「暖冷房」、「換気」、「給湯」、「照明」、「発電」、「太陽熱」の設備項目を設定します。その他の設定項目(ここでは、3.で設定した「換気」以外)を変更する場合は、2.と3.の操作を繰り返します。
設定しない項目は、初期設定となります。
5.仕様管理ダイアログが表示される
仕様管理ダイアログに新規で設定した仕様名が表示されます。[OK]ボタンをクリックすると設定されます。

●仕様の編集
1.仕様管理ダイアログから編集する
編集する仕様名を選択し、[編集]ボタンをクリックします。

2.仕様編集ダイアログが表示される
仕様名を変更し、変更する設定項目を選択します。

※設定項目のプルダウンリストから「暖冷房」、「換気」、「給湯」、「照明」、「発電」、「太陽熱」のいずれかを選択すると、設定した項目のダイアログが表示され、設定された内容が確認できます。「暖冷房」を選択する場合も、1度プルダウンリストから選択します。
※仕様名だけを変更し、設定項目を選択しない場合は、[OK]ボタンをクリックすると、仕様管理ダイアログに設定されます。
3.選択した設定項目のダイアログが表示される
設定項目で換気を選択した場合は、換気ダイアログが表示されます。各項目を設定し、[OK]ボタンをクリックします。

※ダイアログの詳細は、「設定項目のダイアログ」を参照してください。
4.仕様編集ダイアログが表示される
[OK]ボタンをクリックします。

※その他の設定項目を変更したい場合は、2.と3.の操作を繰り返します。
5.仕様管理ダイアログに設定した仕様名が表示される
[OK]ボタンをクリックすると設定されます。

●仕様の複製を追加
1.仕様管理ダイアログから複製を追加する
仕様名を選択し、[複製を追加]ボタンをクリックします。

2.仕様管理ダイアログに複製した仕様名が表示される

●仕様の削除
1.仕様管理ダイアログから削除する
削除する仕様名を選択し、[削除]ボタンをクリックします。

2.指定した仕様が削除される

●仕様の保存
1.作成した仕様の一覧を保存する
[保存]ボタンをクリックします。

2.保存ダイアログが表示される
保存するフォルダーを選択して、ファイル名を入力し[保存]ボタンをクリックすると、メッセージダイアログが表示されます。[OK]ボタンをクリックします。
「ファイル名.xml」ファイルが作成されます。

●仕様の読込
1.保存した仕様の一覧を読込む
[読込]ボタンをクリックします。

2.開くダイアログが表示される
読み込むxmlファイルのフォルダーを選択して、ファイルを選択またはキーボードからファイル名を入力し、[開く]ボタンをクリックします。

3.仕様管理ダイアログが表示される
仕様管理ダイアログに読み込んだ仕様名が表示されます。

設定項目のダイアログ
■ 暖冷房ダイアログの説明
暖冷房-〔外皮〕タブ

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
通風の利用 | プルダウンリストから「通風を利用しない」、「通風を利用する(換気回数5回 /h相当以上)」、「通風を利用する(換気回数20回/h相当以上)」のいずれかを 選択します。1)参照 |
主たる居室 | |
その他の居室 | |
蓄熱の利用 | 蓄熱を利用する場合に ✔ を入れます。2)参照 |
床下換気システムの 利用 |
プルダウンリストから「通年利用する」、「利用しない」のいずれかを選択し ます。 |
外気が経由する床下 面積の割合 |
床下換気システムの利用する場合に、外気が経由する床下面積の割合を入力 します。 |
床下空間の断熱 | 床下換気システムを利用する場合に、床下の空間が熱的境界に囲まれた空間 である場合は「断熱区画内」、そうでない場合は「断熱区画外」を選択します。 |
1)通風の利用
(1)その他の居室が複数ある場合で通風の利用の程度が異なる場合
それぞれの居室の通風の利用の程度を評価し、最も換気回数の程度が小さい評価を適用します。
(2)通風の利用の程度(相当する換気回数)の確認方法
①開放可能部面積比
②判別式または換気回数
2)蓄熱の利用
「蓄熱の利用あり」と評価するためには、蓄熱部位の熱容量が当該住戸の床面積当たり170kJ/(㎡・K)
以上の熱容量が見込まれる材料を蓄熱部位に用いていることが条件となります。
暖冷房-〔暖房〕タブ


入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
暖房方式の選択 | プルダウンリストから「居室のみを暖房する」、「住戸全体を暖房する」、「採 用しない」のいずれかを選択します。1)、2)参照 |
「居室のみを暖房する」:主たる居室/その他の居室 | |
暖房設備機器または 放熱器の種類 |
プルダウンリストから選択肢のいずれかを選択します。2)、3)、4)参照 |
その他の設備機器の 名称 |
暖房設備機器または放熱器の種類で「その他の暖房設備機器」が選択されて いる場合: 名称を入力します。 |
エネルギー消費効率 の区分を入力するこ とにより省エネルギ ー効果を評価する |
エネルギー消費効率の区分を入力することにより省エネルギー効果を評価 する場合に ✔ を入れます。 |
エネルギー消費効 率の区分 |
暖房設備機器または放熱器の種類で「ルームエアコンディショナー」が選択 されている場合: プルダウンリストから選択肢のいずれかを選択します。5)参照 |
容量可変型コンプ レッサー |
暖房設備機器または放熱器の種類で「ルームエアコンディショナー」が選択 されている場合: プルダウンリストから「搭載しない」、「搭載する」のいずれかを選択します。 |
定格能力における エネルギー消費効 率[%] |
暖房設備機器または放熱器の種類で「FF暖房機」が選択されている場合: エネルギー消費効率を数値入力します。 |
敷居率を入力する 敷設率[%] |
敷設率を入力する場合に ✔ を入れます。 暖房設備機器または放熱器の種類で「温水床暖房」、「電気ヒーター床暖房」、 「ルームエアコンディショナー付温水床暖房機」、「温水床暖房(併用運転に 対応)」が選択されている場合:敷設率を数値入力します。6)参照 ※温水床暖房(併用運転に対応)(主たる居室のみ) 敷設率:床暖房設備を設置する居室における床暖房パネルの敷設面積を当該 居室の床面積で除した値 |
仮想床の床面積を除 いた敷設率[%] |
仮想床の床面積を除いた敷設率を入力する場合に ✔ を入れ、敷設率を入力 します。7)参照 |
上面放熱率(床の断 熱)[%] |
暖房設備機器または放熱器の種類で「温水床暖房」、「電気ヒーター床暖房」、 「ルームエアコンディショナー付温水床暖房機」が選択されている場合: 上面放射率を数値入力します。8)参照 |
断熱配管の採用 | 暖房設備機器または放熱器の種類で「ルームエアコンディショナー付温水 床暖房機」が選択されている場合: 断熱配管を採用するか否かの選択ができます。 |
熱出力[kW] | 暖房設備機器または放熱器の種類で「ペレットストーブ」が選択されている場合: 熱出力、熱効率、点火時消費電力量、定常時消費電力を数値入力します。 |
熱効率[%] | |
点火時消費電力量[Wh] | |
定常時消費電力[W] | |
低出力モード | 暖房設備機器または放熱器の種類で「電気ヒーター床暖房」が選択されて いる場合: 低出力モードを評価するか否かの選択ができます。 |
「温水暖房を設置する場合」

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
温水暖房を設置する場合 | |
温水暖房機の種類 | プルダウンリストから選択肢のいずれかを選択します。 |
その他の温水暖房機 | 温水暖房機の種類で「その他の温水暖房機」が選択されている場合: 名称を入力します。 |
熱交換器タイプを入 力する |
熱交換器タイプを入力する場合に ✔ を入れます。 |
熱交換器タイプ | プルダウンリストから熱交換機タイプを選択します。 |
エネルギー消費効率 の区分を入力するこ とにより省エネルギ ー効果を評価する |
当該機器の仕様から、省エネルギー効果を評価する場合に ✔ を入れます。 |
定格能力におけるエ ネルギー消費効率[%] |
エネルギー消費効率を数値入力します。 |
断熱配管の採用 | 断熱配管を採用する場合に ✔ を入れます。9)参照 |
配管が通過する空間 | プルダウンリストから「全て断熱区画内である」、「全てもしくは一部が断熱 区画外である」のいずれかを選択します。 |
低出力モード | 温水暖房機の種類で「ガス潜熱回収型温水暖房機」「電気ヒートポンプ温水暖房機(フロン系冷媒)」 「給湯・温水暖房一体型」「コージェネレーション 」が選択されている場合: 低出力モードを評価するか否かの選択ができます。 |
「住戸全体」

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
「住戸全体を暖房する」:住戸全体 | |
ダクト式セントラル 空調機(ヒートポンプ 式熱源) ダクトが通過する空 間 |
全て断熱区画内である: 設置するすべてのダクト式セントラル空調機のダクトが通過する空間が、熱 的境界に囲まれた空間である場合 全てもしくは一部が断熱区画外である: 上記以外の場合 |
VAV方式の採用 | 以下の2つの要件を満たす場合、「VAV方式の採用」に ✔ を入れます。 【1】. 次の制御・機能を有する機器であり、すべての居室ごとに、その居室で発生 する冷暖房負荷に合わせて、風量を調整できること。 ・すべての居室ごとに、ダクト経路の末端もしくは途中にダンパーやファン を配置して、居室ごとに発生する冷暖房負荷に応じて、吹出風量を制御で きること。 ・すべての居室に温度センサーが設置され、設定温度とセンサー検知温度の 差に応じた制御を行うなど、自動で吹出風量を制御することができること。 ・全般換気(24時間換気)の機能を有する機器の場合は、温度調節が達成し ても完全にダンパーが閉鎖もしくはファンが停止せず、全般換気(24時間 換気)用の吹出風量を確保できる制御・機能を有すること。 【2】. 内機に次の機能がある機器であり、すべての居室ごとに風量を調整できると ともに、それに合わせて室内機の循環風量(全体風量)を調整できること。 ・各居室の風量もしくは室温は、システム制御にフィードバックされ、室内 機本体でもインバーターやノッチで全体風量が調整でき、各居室で必要と される風量の合計に調節できること |
全般換気機能の有無 | 設置するすべての機器の給気および還気経路において新鮮外気を導入してい る場合チェックを入れます。 ※給気もしくは還気経路において換気および熱交換換気設備(24時間換気)を介し新 鮮外気を導入している場合は、✔ を外します。 ※複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合で、すべ ての機器において「全般換気機能なし」の場合は ✔ を外します。それ以外の場合 は ✔ を入れます。 |
機器の仕様の入力 | 入力しない: 下記のいずれにも該当しない場合は、規定値(定格能力試験の値および中間 能力試験の値は、それぞれあらかじめ定められた値により計算されます。)が 設定されます。 定格能力試験の値を入力する: 定格能力試験の値のみを入力する場合、設定します(中間能力試験の値は、 あらかじめ定められた値により計算されます。) 定格能力試験と中間能力試験の値を入力する: 定格能力試験と中間能力試験の値の両方を入力する場合 |
定格暖房能力試験の値 能力[W] |
カタログ等で「定格暖房能力」を確認し、整数で入力します。複数のヒート ポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合、すべての機 器の「定格暖房能力」の合計値を入力します。 |
消費電力[W] | カタログ等で「定格暖房消費電力」を確認し、整数で入力します。※1参照 |
風量[m3/h] | カタログ等で「定格暖房能力試験時の室内側送風機の風量」を確認し、小数 点以下一位の値で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場 合、すべての機器の「定格暖房能力試験時の室内側送風機の風量」の合計値 を入力します。 |
室内側送風機の消 費電力[W] |
カタログ等で、「定格暖房能力試験時の室内側送風機の消費電力」を確認し、 整数で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場 合、すべての機器の「定格暖房能力試験時の室内側送風機の消費電力」の合 計値を入力します。 |
※1
複数のヒートポンプ式熱源によりダクト式セントラル空調機を設置する場合
機器全体の定格暖房消費電力を次の方法により計算し、小数点以下1位を切り上げた整数を入力します。
STEP1
それぞれの機器について、次式により定格暖房エネルギー消費効率を計算します。

STEP2
次式により機器全体の定格暖房消費電力を計算します。

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
中間暖房能力試験の値 能力[W] |
カタログ等で「中間暖房能力」を確認し、整数で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合 すべての機器の「中間暖房能力」の合計値を入力します。 |
消費電力[W] | カタログ等で「中間暖房消費電力」を確認し、整数で入力します。※2参照 |
風量[m3/h] | カタログ等で「中間暖房能力試験時の室内側送風機の風量」を確認し、小数 点以下一桁で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場 合、すべての機器の「中間暖房能力試験時の室内側送風機の風量」の合計値 を入力します。 |
室内側送風機の消 費電力[W] |
カタログ等で「中間暖房能力試験時の室内側送風機の消費電力」を確認し、 整数で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場 合、すべての機器の「中間暖房能力試験時の室内側送風機の消費電力」の合 計値を入力します。 |
設計風量の入力 | 定格暖房能力運転時の「設計風量」を計算し、整数で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場 合、すべての機器の「設計風量」の合計値を入力します。 |
※2
複数のヒートポンプ式熱源によりダクト式セントラル空調機を設置する場合
機器全体の中間暖房消費電力を次の方法により計算し、小数点以下1位を切り上げた整数を入力します。
STEP1
それぞれの機器について、次式により中間暖房エネルギー消費効率を計算します。

STEP2
次式により機器全体の中間暖房消費電力を計算します。

1)ヒートポンプ式熱源のダクト式セントラル空調機を用いて、住宅全体を暖冷房する場合に評価します。
住宅全体を暖房するがヒートポンプ式熱源ではない場合は、ダクト式セントラル空調として評価することはできません。
2)「その他の暖房設備機器」、「暖房設備機器または放熱器を設置しない」を選択した場合
地域区分や建て方に応じて、予め定められた暖房設備機器を設置したものと想定し、一次エネルギー消費量が算定されます。
地域区分 | 評価において想定する機器 |
---|---|
1 | パネルラジエーター |
2 | パネルラジエーター |
3 | FF暖房機 |
4 | FF暖房機 |
5 | ルームエアコンディショナー |
6 | ルームエアコンディショナー |
7 | ルームエアコンディショナー |
8 | 設置しない |
3)暖房設備機器・放熱器の種類
暖房設備機器 | 説明 |
---|---|
ルームエアコンディショナー | 冷暖房の用に供するエアコンディショナーのうち直吹き形、壁掛け 形のもので、家庭用のものに限ります。マルチタイプのルームエア コンディショナーは対象としません。 |
FF暖房機 | ガスまたは灯油を燃料とし、燃焼熱を利用して室内の空気を暖める 燃焼機器で、強制給排気型のストーブのことを指します。 |
パネルラジエーター | 温水暖房における放熱器の1種であり、外部から配管を通じて温水 の供給を受けて暖房を行う機器で、室内に露出する表面板そのもの が熱交換部を形成し、自然対流および放射の双方によって放熱する 形式のものを指します。 |
温水床暖房 | 熱源機より供給された温水を循環させる温水パイプを床に組込み、 床から放熱させる方式を言います。あらかじめ温水パイプを組み込 んだ温水パネルを製造し、床に敷設する乾式工法と、温水パイプな どを現場設置した後にモルタルなどにより流し込み、床と一体とな った方熱面を施工する湿式工法に分類されます。 |
ファンコンベクター | 温水暖房における放熱器の1種であり、外部から配管を通じて温水 の供給を受けて暖房を行う機器で、熱源部をもたないものを言い ます。ここでは、定格暖房能力35kW以下で、工場で加熱コイルおよ び送風機を一体に組み立てた完成品で、空気を直接室内に吹出すも のを言います。 |
電気ヒーター床暖房 | 電熱線、電熱ボード、電熱シート、電熱マットなどの発熱体を床に 敷設し、暖房を行うものを言います。 |
電気蓄熱暖房器 | 夜間時間帯に電気を通電して本体内部の蓄熱レンガ等の蓄熱材に 熱を蓄積し、それを任意の時間に放出するよう設計された暖房器で す。放熱の方法により、自然放熱式(ファンレスタイプ)と強制放熱式 (ファンタイプ)に分類されます。 |
ルームエアコンディショナー 付温水床暖房機 |
- |
温水床暖房(併用運転に対応) | - |
その他の暖房設備機器 | - |
暖房設備機器または放熱器を 設置しない |
- |
4)複数の異なる種類の暖房設備機器等を設置する場合
複数の異なる種類の暖房設備機器等を設置する場合は、評価する順位が高いものを選択します。
評価する順位 | 暖房設備機器等 |
---|---|
1 | 電気蓄熱暖房器 |
2 | 電気ヒーター床暖房 |
3 | ファンコンベクター |
4 | ルームエアコンディショナー付温水床暖房 |
5 | 温水床暖房 |
6 | FF暖房機 |
7 | パネルラジエーター |
8 | ルームエアコンディショナー |
5)エネルギー消費効率の区分
区分 | 意 味 | |
---|---|---|
(い) | 定格冷房能力の区分 | 定格冷房エネルギー消費効率が満たす条件 |
2.2kW以下 | 5.13以上 | |
2.2kWを超え2.5kW以下 | 4.96以上 | |
2.5kWを超え2.8kW以下 | 4.80以上 | |
2.8kWを超え3.2kW以下 | 4.58以上 | |
3.2kWを超え3.6kW以下 | 4.35以上 | |
3.6kWを超え4.0kW以下 | 4.13以上 | |
4.0kWを超え4.5kW以下 | 3.86以上 | |
4.5kWを超え5.0kW以下 | 3.58以上 | |
5.0kWを超え5.6kW以下 | 3.25以上 | |
5.6kWを超え6.3kW以下 | 2.86以上 | |
6.3kWを超える | 2.42以上 | |
(ろ) | 定格冷房能力の区分 | 定格冷房エネルギー消費効率が満たす条件 |
2.2kW以下 | 4.78以上 | |
2.2kWを超え2.5kW以下 | 4.62以上 | |
2.5kWを超え2.8kW以下 | 4.47以上 | |
2.8kWを超え3.2kW以下 | 4.27以上 | |
3.2kWを超え3.6kW以下 | 4.07以上 | |
3.6kWを超え4.0kW以下 | 3.87以上 | |
4.0kWを超え4.5kW以下 | 3.62以上 | |
4.5kWを超え5.0kW以下 | 3.36以上 | |
5.0kWを超え5.6kW以下 | 3.06以上 | |
5.6kWを超え6.3kW以下 | 2.71以上 | |
6.3kWを超える | 2.31以上 | |
(は) | (い)、(ろ)の条件を満たさない場合、または機器の性能を表す仕様が不明な場合 |
6)敷設率:電気ヒーター床暖房、または温水床暖房を設置する場合において、設置する居室の床面積、または床面積の合計に対する床暖房放熱部の面積、または面積の合計の比を言います。
算定方法

7)仮想床の床面積を除いた敷設率:
「主たる居室」に吹抜けを有する場合に、仮想床の床面積を除いた敷設率を入力することができます。ただし、温水床暖房が設置される「主たる居室」が2か所以上ある場合は、そのすべての主たる居室に吹抜けがある場合に限ります。「主たる居室」それぞれにおいて敷設率を計算した値のうち、最も小さい値を入力してください。
「吹抜け」とは、複数の階をまたいで床を設けず上下方向に連続した空間を指します。
「仮想床」とは、天井の高さが4.2以上の場合に、高さ2.1mの部分に仮想床があるものとみなし、以下同様に、天井高さが2.1m増えるごとに仮想床があるとします。
仮想床の床面積を除いた敷設率は以下の算出式により求めてください(小数点第二位を切り捨て)。
算定方法

8)上面放射率:床上側と床下側が同一温度の場合の床暖房パネルに投入したエネルギーのうち、上面に放熱される熱の割合を言います。主に床裏側の断熱性能に依存します。床上側と床下側の温度が異なる場合の上面への放熱割合は、この上面放射率と同じにならないように留意します。
算定方法

項目 | 説 明 |
---|---|
H=1.0 | 外気に接する床の場合 |
H=0.7 | 外気に通じる床下に接する床の場合 |
H=0.15 | 4~7地域で、2階床などで下階が居間等の熱的境界内である床の場合 |
H=0.05 | 1~3地域で、2階床などで下階が居間等の熱的境界内である床の場合 |
土間床に設置された床暖房パネルの場合は90%とする。
9)温水配管の周囲を断熱材で被覆している場合。断熱の種類、厚さは問われませんが、熱源機から放熱器まで全部が断熱されていることが要件となります。
10)・消費電力量補正係数とは、ダクト等の圧力損失によって増加する消費電力を考慮するための係数で、風量補正の有無やダクトの断熱被覆の状況を考慮して計算します。
・消費電力量補正係数は、風量補正の有無により下式により計算してください。なお、各式のbHの係数は、ダクトの断熱被覆の状況により判断してください。
■風量補正がない場合: 消費電力量補正係数=a1H×bH
a1Hの係数は、設計風量と定格風量の比(設計風量÷定格風量)を求め、それに基づき下表に定める係数を用いるか、別途定める方法により求めた数値を用いることができます。それによらない場合は1.22としてください。
表1.a1Hの係数
設計風量/定格風量 | 暖房時におけるダクト等圧力損失による補正係数 |
---|---|
1.0以上 | 1.00 |
0.9以上1.0未満 | 1.05 |
0.8以上0.9未満 | 1.11 |
0.8未満 | 1.22 |
■風量補正がある場合: 消費電力量補正係数=a2H×bH
a2Hの係数は、設計圧力損失と標準機外静圧の比(設計圧力損失÷標準機外静圧)を求め、それに基づき下表に定める係数を用いるか、別途定める方法により求めた数値を用いることができます。それによらない場合は1.03としてください。
表2.a2Hの係数
設計圧力損失/標準機外静圧 | 暖房時におけるダクト等圧力損失による補正係数 |
---|---|
1.0以下 | 1.00 |
1.0より大1.1以下 | 1.01 |
1.1より大1.2以下 | 1.02 |
1.2より大 | 1.03 |
各式のbHの係数は、ダクトの全部が断熱区画内にある場合は1.0とし、ダクトの全部または一部が断熱区画外にある場合は、下表より判断した値を用いてください。
•断熱区画外にある場合は、下表より判断した値を用いてください。
表3.b1Hの係数
ダクトの設置位置と断熱被覆の状況 | bHの係数 | ||
---|---|---|---|
ダクトの全部が断熱区画内にある場合 | 1.00 | ||
ダクトの全部または一部 が断熱区画外にある場合 |
全部または一部が小屋裏 (小屋裏が断熱区画外の場 合)に設置されている場合 |
断熱区画外のダクトの長さ 17.3m以下かつ断熱区画外の 全ての部分において線熱損失 係数が0.49W/(mK)以下で あること |
1.10 |
全部が床下(床下が断熱区 画外の場合)に設置されて いる場合 |
断熱区画外のダクトの長さ 23.3m以下かつ断熱区画外の 全ての部分において線熱損失 係数が0.49W/(mK)以下で あること |
||
上記以外 | 1.35 |
•線熱損失係数(ダクト内外の温度差1℃、ダクト1mあたりの熱損失量)は、式(1)により計算します。その際、断熱区画外のダクトの内表面熱伝達抵抗Riは0、断熱区画外のダクトの外表面熱伝達抵抗Roは0.0862(m2K/W)としてください。断熱区画外のダクトの断熱材の熱伝導率λは断熱材の種類に応じて定められた値を用いてください。
•ダクトが角型ダクトの場合は、断熱区画外のダクトの外径(直径)loと断熱区画外のダクトの断熱材の内径(直径)liを式(2)で換算して式(1)に適用してください。

暖冷房-〔冷房〕タブ

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
冷房方式の選択 | プルダウンリストから「居室のみを冷房する」、「住戸全体を冷房する」、「採 用しない」のいずれかを選択します。暖房設備の1)、2)参照。 |
「居室のみを冷房する」:主たる居室/その他の居室 | |
冷房設備機器の種類 | プルダウンリストから「ルームエアコンディショナー」、「その他の冷房設備 機器」、「冷房設備機器を設置しない」のいずれかを選択します。 |
その他の設備機器の 名称 |
冷房設備機器で「その他の冷房設備機器」が選択されている場合 名称を入力します。 |
エネルギー消費効率 の区分を入力するこ とにより省エネルギ ー効果を評価する |
エネルギー消費効率の区分を入力することにより省エネルギー効果を評価す る場合に ✔ を入れます。 |
エネルギー消費効 率の区分 |
冷房設備機器の種類で「ルームエアコンディショナー」が選択されている場合: プルダウンリストから選択肢のいずれかを選択します。暖房設備の5)参照 |
容量可変型コンプ レッサー |
冷房設備機器の種類で「ルームエアコンディショナー」が選択されている場合: プルダウンリストから「搭載しない」、「搭載する」のいずれかを選択します。 |

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
「住戸全体を冷房する」を選択した場合:住戸全体 | |
ダクト式セントラル 空調機(ヒートポンプ 式熱源) ダクトが通過する空間 |
プルダウンリストから「全てもしくは一部が断熱区画外である」、「全て 断熱区画内である」のいずれかを選択します。 全て断熱区画内である: 設置するすべてのダクト式セントラル空調機のダクトが通過する空間が、熱 的境界に囲まれた空間である場合 全てもしくは一部が断熱区画外である: 上記以外の場合 |
VAV方式の採用 | 以下の2つの要件を満たす場合、「VAV方式の採用」に ✔ を入れます。 【1】. 次の制御・機能を有する機器であり、すべての居室ごとに、その居室で発生 する冷暖房負荷に合わせて、風量を調整できること。 ・すべての居室ごとに、ダクト経路の末端もしくは途中にダンパーやファン を配置して、居室ごとに発生する冷暖房負荷に応じて、吹出風量を制御で きること。 ・すべての居室に温度センサーが設置され、設定温度とセンサー検知温度の 差に応じた制御を行うなど、自動で吹出風量を制御することができること。 ・全般換気(24時間換気)の機能を有する機器の場合は、温度調節が達成し ても完全にダンパーが閉鎖もしくはファンが停止せず、全般換気(24時間 換気)用の吹出風量を確保できる制御・機能を有すること。 【2】. 内機に次の機能がある機器であり、すべての居室ごとに風量を調整できると ともに、それに合わせて室内機の循環風量(全体風量)を調整できること。 ・各居室の風量もしくは室温は、システム制御にフィードバックされ、室内 機本体でもインバーターやノッチで全体風量が調整でき、各居室で必要と される風量の合計に調節できること。 |
全般換気機能の採用 | 設置するすべての機器の給気および還気経路において新鮮外気を導入してい る場合、 ✔ を入れます。 ※給気もしくは還気経路において換気および熱交換換気設備(24時間換気)を 介し新鮮外気を導入している場合は、✔ を外します。 ※複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合で、 すべての機器において「全般換気機能なし」の場合は ✔ を外します。それ以外の 場合は ✔ を入れます。 |
機器の仕様の入力 | 入力しない: 下記のいずれにも該当しない場合は、規定値(定格能力試験の値および中間 能力試験の値は、それぞれあらかじめ定められた値により計算されます。)が 設定されます。 定格能力試験の値を入力する: 定格能力試験の値のみを入力する場合、設定します(中間能力試験の値は、 あらかじめ定められた値により計算されます。) 定格能力試験と中間能力試験の値を入力する: 定格能力試験と中間能力試験の値の両方を入力する場合 |
定格冷房能力試験の値 能力[W] |
カタログ等で「定格冷房能力」を確認し、整数で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合 すべての機器の「定格冷房能力」の合計値を入力します。 |
消費電力[W] | カタログ等で「定格冷房消費電力」を確認し、整数で入力します。※3参照 |
風量[m3/h] | カタログ等で「定格冷房能力試験時の室内側送風機の風量」を確認し、小数 点以下一位の値で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場 合、すべての機器の「定格冷房能力試験時の室内側送風機の風量」の合計値 を入力します。 |
室内側送風機の消費 電力[W] |
カタログ等で「定格冷房能力試験時の室内側送風機の風量」を確認し、整数 で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場 合、すべての機器の「定格冷房能力試験時の室内側送風機の風量」の合計値 を入力します。 |
※3
複数のヒートポンプ式熱源によりダクト式セントラル空調機を設置する場合
機器全体の定格冷房消費電力を次の方法により計算し、小数点以下1位を切り上げた整数を入力します。
STEP1
それぞれの機器について、次式により定格冷房エネルギー消費効率を計算します。

STEP2
次式により機器全体の定格冷房消費電力を計算します。

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
中間冷房能力試験の値 能力[W] |
カタログ等で「中間冷房能力」を確認し、整数で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合、 すべての機器の「中間冷房能力」の合計値を入力します。 |
消費電力[W] | カタログ等で「中間冷房消費電力」を確認し、整数で入力します。※4参照 |
風量[m3/h] | カタログ等で「中間冷房能力試験時の室内側送風機の風量」を確認し、小数 点以下一位の値を入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合、 すべての機器の「中間冷房能力試験時の室内側送風機の消費電力」の合計値 を入力します。 |
室内側送風機の消費 電力[W] |
カタログ等で「中間冷房能力試験時の室内側送風機の消費電力」を確認し、 整数で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合、 すべての機器の「中間冷房能力試験時の室内側送風機の消費電力」の合計値 を入力します。 |
設計風量の入力 | 定格冷房能力運転時の「設計風量」を計算し、小数点以下一位で入力します。 複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合、 すべての機器の「設計風量」の合計値を入力します。 |
※4
複数のヒートポンプ式熱源によりダクト式セントラル空調機を設置する場合
機器全体の中間冷房消費電力を次の方法により計算し、小数点以下1位を切り上げた整数を入力します。
STEP1
それぞれの機器について、次式により中間冷房エネルギー消費効率を計算します。

STEP2
次式により機器全体の中間冷房消費電力を計算します。

■ 換気ダイアログの説明

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
換気設備の方式 | プルダウンリストから「ダクト式第一種換気設備」、「ダクト式第二種または ダクト式第三種換気設備」、「壁付け式第一種換気設備」、「壁付け式第二種換 気設備または壁付け式第三種換気設備」、「基準値の算定において想定される機器」 のいずれかを選択します。1)、2)参照 |
ダクト式換気設備を設置する場合 | |
省エネルギー対策 の有無および種類 |
「特に省エネルギー対策をしていない」、「採用した省エネルギー手法を選択 する」、「比消費電力を入力することにより省エネルギー効果を評価する」のい ずれかを選択します。 |
採用した省エネル ギー手法を選択する |
「径の太いダクトを使用する」、「径の太いダクトを使用し、かつDCモーター を採用する」のいずれかを選択します。 ※「径の太いダクトを使用」とは、内径75mm以上のダクトのみを使用している場合 を言います。 ※「DCモーターを採用」とは全ての電動機に直流モーターが採用されている場合 を言います。 |
壁付け換気設備を設置する場合 | |
省エネルギー対策 の有無および種類 |
「特に省エネルギー対策をしていない」、「比消費電力を入力することにより省 エネルギー効果を評価する」のいずれかを選択します。 |
比消費電力[W/(m3/h)] | 比消費電力を入力します。3)参照 |
第1種換気設備の場合 | |
有効換気量率 | 換気設備の方式で第一種換気設備を設定する場合、有効換気量率を設定するか、 規定値を使用するかを選択します。4)参照 |
換気回数 | 計画した換気回数を選択します。5)参照 |
熱交換型換気設備を 設置する |
熱交換型換気設備を設置する場合に ✔ を入れます。 「温度交換効率」、「給気と排気の比率による温度交換効率の補正係数」、「排気 過多時における住宅外皮経由の漏気による温度交換効率の補正係数」が表示 されます。 |
温度交換効率[%] | 温度交換効率を入力します。6)参照 |
温度交換効率の補正 係数を入力する |
換気設備の方式で第一種換気設備を設定し、「熱交換型換気設備を設置する」 場合、温度交換効率の補正係数を入力する際に ✔ を入れます。 |
給気と排気の比率 による温度交換効 率の補正係数 |
給気と排気の比率による温度交換効率の補正係数を入力します。7)参照 |
排気過多時におけ る住宅外皮経由の 漏気による温度交 換効率の補正係数 |
排気過多時における住宅外皮経由の漏気による温度交換効率の補正係数を入 力します。8)参照 |
1)ダクト式 :一台の換気設備に合計1m以上のダクトを使用している場合
壁付け式 :ダクトを用いない換気設備、もしくは一台の換気設備に1m未満のダクトのみを接続している換気設備
第1種換気 :給気と排気の両方を機械により強制的に行う換気方式
第2種換気 :給気のみを機械で強制的に行う換気方式
第3種換気 :排気のみを機械により行う換気方式
基準値の算定において想定される機器 :増改築部分を対象に評価する場合の基準設定仕様
2)種類の異なる複数の換気設備を設置する場合
(1)換気設備の種類が異なる場合
評価する順位が最も高いものを適用して評価します。
評価する順位 | 換気設備機器 |
---|---|
1 | ダクト式第1種換気設備 |
2 | ダクト式第2種またはダクト式第3種換気設備 |
3 | 壁付け式第1種換気設備 |
4 | 壁付け式第2種または壁付け式第3種換気設備 |
(2)省エネルギー対策の有無が異なる場合
複数の換気設備のうち、最も比消費電力の大きい換気設備を適用して評価します。
3)比消費電力
算定方法
①仕様から求める方法
全般換気設備の種類 | 基本となる 比消費電力 (A) |
省エネ対策の 効果率(B) (B) |
比消費電力 (A×B) |
||
---|---|---|---|---|---|
ダクトの内径 | 電動機の種類 | ||||
ダクト式第一種換気 設備(熱交換あり) |
内径75mm 以上の ダクトのみ 使用 |
直流 | 0.7 | 0.455 | 0.32 |
交流または 直流と交流 の併用 |
0.700 | 0.49 | |||
上記以外 | 直流あるい は交流 |
1.000 | 0.70 | ||
ダクト式第一種換気 設備(熱交換なし) |
内径75mm 以上の ダクトのみ 使用 |
直流 | 0.5 | 0.455 | 0.23 |
交流または 直流と交流 の併用 |
0.700 | 0.35 | |||
上記以外 | 直流あるい は交流 |
1.000 | 0.50 | ||
ダクト式第二種換気 設備またはダクト式 第三種換気設備 |
内径75mm 以上の ダクトのみ 使用 |
直流 | 0.4 | 0.360 | 0.15 |
交流または 直流と交流 の併用 |
0.600 | 0.24 | |||
上記以外 | 直流あるい は交流 |
1.000 | 0.40 | ||
壁付け式第一種換気設備(熱交換あり) | 0.70 | ||||
壁付け式第一種換気設備(熱交換なし) | 0.40 | ||||
壁付け式第二種換気設備 | 0.30 | ||||
壁付け式第三種換気設備 | 0.30 |
②換気設備の消費電力および設計風量から求める方法

③カタログなどで確認する方法
4)有効換気量率
全熱交換器有効換気量試験方法で計測された、有効換気量の給気量に対する比率(カタログなどで確認します)。
5)換気回数は、建築基準法施行令第20条の7第1項第2号の表における「住居等の居室」の分類に従って判断します。
選択肢 | 条 件 |
---|---|
0.5回 | 建築基準法施行令第20条の7第1項第2号の表における「その他の居室」のみか らなる住宅の場合 |
0.7回 | 建築基準法施行令第20条の7第1項第2号の表における住宅等の居室において、 「換気回数が0.7以上の機械換気設備を設け、またはこれに相当する換気が確保さ れるものとして、国土交通大臣が定めた構造を用い、もしくは国土交通大臣の認 定を受けた居室」を含む住宅の場合 |
0回 | 建築基準法施行令第20条の6第2項及び国土交通省告示第273号に適合し、建築 基準法施行令第20条の6第1項に規定された「機械換気設備の設置が不要となる 居室」を含む住宅の場合 |
6)全熱交換器に規定された計測方法で計測された、外気乾球温度、給気乾球温度、および還気乾球温度を用いて算出された値(カタログなどで確認します)。
熱交換型換気設備において、給気乾球温度と外気乾球温度の差が還気乾球温度と外気乾球温度の差にどれだけ近いかを表す指標を%で入力します。JIS B 8628(全熱交換器)に規定された温度交換効率を入力して下さい。顕熱交換型換気設備の場合も、JIS B 8628に規定された試験方法及び計算方法により計算で求めてください。
7)計算にWEBプログラムの「エネルギー消費性能計算プログラム(住宅版)Ver.2」の熱交換型換気設備にある「温度交換効率の補正係数(Cbal,Cleak)の算出ツール」を使って算出するか、給気と排気の比率による温度交換効率の補正係数:0.90を入力して下さい。
8)計算にWEBプログラムの「エネルギー消費性能計算プログラム(住宅版)Ver.2」の熱交換型換気設備にある「温度交換効率の補正係数(Cbal,Cleak)の算出ツール」を使って算出するか、排気過多時における住宅外皮経由の漏気による温度交換効率の補正係数:1.00を入力して下さい。
■ 給湯ダイアログの説明
給湯-〔給湯設備・浴室等の有無〕タブ

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
給湯設備・浴室等 の有無 |
「給湯設備がある(浴室等がある)」、「給湯設備がある(浴室等がない)」、 「浴室設備がない」から選択します。 ※「浴室等」とは、浴室、その他浴槽または身体の洗浄を目的とした設備を 有する室のことである。 |
給湯-〔給湯熱源機〕タブ

(太陽熱利用設備を使用しないもの)」

入 力 項 目 | 説 明 | |
---|---|---|
給湯熱源機 熱源の分類/熱源機 の種類 |
プルダウンリストから熱源の分類と種類を選択します。1)、2)参照 | |
熱源の分類 | 熱源機の種類 | |
給湯専用型 | ガス従来型給湯機 | |
ガス潜熱回収型給湯機 | ||
石油従来型給湯機 | ||
石油潜熱回収型給湯機 | ||
電気ヒーター給湯機 | ||
電気ヒートポンプ給湯機(CO2冷媒またはR32冷媒)(太陽熱利用 設備を使用しないもの) |
||
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機 | ||
給湯・温水暖房一体型 | ガス従来型給湯温水暖房機 | |
ガス潜熱回収型給湯温水暖房機 | ||
石油従来型給湯温水暖房機 | ||
石油潜熱回収型給湯温水暖房機 | ||
電気ヒーター給湯温水暖房機 | ||
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水 暖房機 |
||
コージェネレーションを 使用する |
発電でコージェネレーションの種類を選択する 必要があります。 |
|
その他の給湯設備機器 | ― | |
給湯熱源機器を設置しない | ― | |
基準値の算定において想定される 機器 |
増改築部分を対象に評価する場合の基準設定仕様 | |
給湯専用型:ガス従来型給湯機、ガス潜熱回収型給湯機、石油従来型給湯機、石油潜熱回収型給湯機 の場合 |
||
評価方法の選択 | 「評価しない」、「効率(エネルギー消費効率)を入力する」、「効率(モード熱 効率)を入力する」のいずれかを選択します。 |
|
エネルギー消費効率[%] | 「評価方法の選択」で「効率(エネルギー消費効率)を入力する」を選択した 場合に、エネルギー消費効率を入力します。エネルギー消費効率とは、「エネ ルギーの使用の合理化に関する法律」に基づく「特定機器の性能の向上に関 する製造事業者等の判断の基準等」(ガス温水機器)に定義される「エネルギ ー消費効率」のことです。 |
|
モード熱効率[%] | 「評価方法の選択」で「効率(モード熱効率)を入力する」を選択した場合に、 モード熱効率を入力します。モード熱効率とは、JIS S 2075(家庭用ガス・ 石油温水機器のモード効率測定法)に定められた測定方法に基づく値です。 |
|
給湯専用型:電気ヒートポンプ給湯機(CO2冷媒またはR32冷媒)(太陽熱利用設備を使用しないもの)の場合 | ||
昼間沸上げの評価 | 電気ヒートポンプ給湯機のうち、一般社団法人日本冷凍空調工業会標準規格 JRA 4085 に該当する機種を設置する場合に設定します。 |
|
昼間沸上げ仕様の入力 | 昼間沸上げの評価を行う際に、昼間沸上げ仕様の入力をするか否かの選択ができます。 | |
昼間沸上げ時間帯の制御 | 昼間沸上げ仕様の入力を行う際に、昼間沸上げ時間帯の制御方法を選択します。 | |
昼間消費電力量比率[%] | 昼間沸上げ仕様の入力を行う際に、昼間消費電力量比率を数値入力します。 | |
JIS効率を入力する | JIS効率を入力する場合に選択します。JIS効率とは、評価対象機器のJIS C 9220(家庭用ヒートポンプ給湯機)に基づく年間給湯保温効率(JIS)または 年間給湯効率(JIS)の値です。 |
|
M1スタンダードに基づ くJIS相当効率を入力 する(認定機種のみ) |
下表(※1)の記載の機種に対応した評価を行います。 |
※1:下表(い)欄に型番を示す電気ヒートポンプ給湯機(CO2冷媒)については、「住宅・住戸のエネルギー消費性能計算プログラム(Ver. 2.3以降)」における「M1 スタンダードに基づく JIS相当効率」として、下表(は)欄に示す値を入力して評価することができる。
(い)型番 (機種名) |
(ろ)製造者 | (は)M1スタンダード に基づくJIS相当効率 |
(に)JIS C9220 ※による効率(参考) |
---|---|---|---|
CHP-HXE37AX4、CUF-E37S3 CHP-HXE37AX5、CUF-E37T3 |
株式会社コロナ | 3.90 | 4.0 |
※ JIS C9220:2011「家庭用ヒートポンプ給湯機」
入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
給湯専用型:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の場合 | |
電気ヒートポンプ・ガス 瞬間式併用型給湯機 の指定 |
「電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の品番を入力する」、「電気ヒート ポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の品番を入力しない」のいずれかを選択します。 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機: 電気ヒートポンプと潜熱回収型ガス熱源機により構成された給湯機です。 ヒートポンプユニットや貯湯ユニットの品番、貯湯槽容量の大きさ、また暖 房部と給湯部の構成によって分類されています。 |
電気ヒートポンプ・ガ ス瞬間式併用型給湯機 |
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の品番を入力する場合: 該当する電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機を検索することができ ます。電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機を販売する「ブランド事 業者名」や機器の「ヒートポンプユニット番号」、「貯湯ユニット品番」、 「補助熱源機品番」あるいは「成績証明書番号または自己適合宣言書番号」の 一部の文字やアルファベット記号、数字を入力すると対象となる機器が絞り 込まれます。 入力する文字は半角英数字です。 機器の登録情報をこちらのサイトでコピーし、入力欄に貼り付けることで、 より簡単に設定することができます。 |
冷媒の種類 | 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の品番を入力しない場合: 冷媒の種類が選択できます。電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水 暖房機に充填されている冷媒について、「フロン系冷媒」(フロン系 R410A、 R32)または「プロパン系冷媒」のいずれかを選択します。 |
タンク容量 | 冷媒の種類で「フロン系冷媒」が選択されると、タンク容量が選択できます。 「小」、「大」のいずれかを選択します。 タンク容量(小):貯湯槽容量95L未満のもの タンク容量(大):貯湯槽容量95L以上のもの |
給湯専用型:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機以外の場合 | |
ふろ機能の種類 | 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機以外の場合で表示されます。 「給湯単機能」、「ふろ給湯機(追焚なし)」、「ふろ給湯機(追焚あり)」 のいずれかを選択します。3)参照 |
「給湯・温水暖房一体型」

入 力 項 目 | 説 明 | ||
---|---|---|---|
給湯・温水暖房一体型:ガス従来型給湯温水暖房機、ガス潜熱回収型給湯温水暖房機、石油従来型給湯 温水暖房機、石油潜熱回収型給湯温水暖房機の場合 |
|||
評価方法の選択 | 「評価しない」、「効率(暖房部:熱効率 給湯部:エネルギー消費効率)を入 力する」、「効率(暖房部:熱効率 給湯部:モード熱効率)を入力する」の いずれかを選択します。 |
||
熱効率[%] | 「評価方法の選択」で「効率(暖房部:熱効率 給湯部:エネルギー消費効率) を入力する」、「効率(暖房部:熱効率 給湯部:モード熱効率)を入力する」 を選択した場合に、暖房部の熱効率を入力します。熱効率とは、JIS S 2112 (家庭用ガス温水熱源機)に定められた測定方法による「エネルギー消費効 率(%)」(熱効率(%))の値です。 |
||
エネルギー消費 効率[%] |
「評価方法の選択」で「効率(暖房部:熱効率 給湯部:エネルギー消費効率) を入力する」を選択した場合に、給湯部のエネルギー消費効率を入力します。 エネルギー消費効率とは、「エネルギーの使用の合理化に関する法律」に基づく 「特定機器の性能の向上に関する製造事業者等の判断の基準等」(ガス温水機器) に定義される「エネルギー消費効率」のことです。 |
||
モード熱効率[%] | 「評価方法の選択」で「効率(暖房部:熱効率 給湯部:モード熱効率)を入力 する」を選択した場合に、給湯部のモード熱効率を入力します。モード熱効率とは、 JIS S 2075(家庭用ガス・石油温水機器のモード効率測定法)に定められた測定 方法に基づく値です。 |
||
給湯・温水暖房一体型:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機の場合 | |||
熱源構成 | 熱源構成を選択します。 | ||
タイプ | |||
① | 暖房部:電気ヒートポンプ・ガス 給湯部:ガス |
||
② | 暖房部:電気ヒートポンプ・ガス 給湯部:電気ヒートポンプ・ガス |
||
③ | 暖房部:ガス 給湯部:電気ヒートポンプ |
||
①の場合 | |||
タンクユニットの設置場所 | 「屋内」、「屋外」のいずれかを選択します。 | ||
②の場合 | |||
電気ヒートポンプ・ガス瞬 間式併用型給湯温水暖房機 |
「区分1」「区分2」のいずれかを選択します。 3)参照 |
||
③の場合 | |||
「電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の指定」、「冷媒の種類」、「タン ク容量」を設定します。詳細は「給湯専用型:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用 型給湯機の場合」を参照。 |
|||
給湯・温水暖房一体型:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機以外の場合 コージェネレーションを使用する:の場合 |
|||
ふろ機能の種類 | 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機以外の場合で表示されます。 「給湯単機能」、「ふろ給湯機(追焚なし)」、「ふろ給湯機(追焚あり)」のいずれ かを選択します。4)参照 |
||
その他の給湯設備機器の場合 | |||
その他の給湯設備機器の名称 | 名称を入力します。 | ||
ふろ機能の種類 | プルダウンリストから「給湯単機能」、「ふろ給湯機(追い焚きなし)」、「ふろ 給湯機(追い焚きあり)」のいずれかを選択します。3)参照 |
1)複数の給湯熱源機を設置する場合
複数の給湯機のうち1以上のコージェネレーション設備を含む場合は、コージェネレーション設備により評価することとし、それ以外の場合で1以上の給湯温水暖房機を含む場合は、表A.1の評価の優先順位の高い給湯温水暖房機により評価することとし、いずれにも当てはまらない場合は、地域の区分に応じて表A.2評価の優先順位の高い給湯機により評価することとする。
表A.1 給湯温水暖房機の評価順位
評価の 優先順位 |
給湯温水暖房機の種類 |
---|---|
1 | 電気ヒーター給湯温水暖房機 |
2 | 石油従来型給湯温水暖房機 |
3 | ガス従来型給湯温水暖房機 |
4 | 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機 (給湯熱源:ガス瞬間式、暖房熱源:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用) |
5 | 石油潜熱回収型給湯温水暖房機 |
6 | ガス潜熱回収型給湯温水暖房機 |
7 | 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機 (給湯熱源:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用、暖房熱源:ガス瞬間式) |
8 | 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機 (給湯熱源:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用、暖房熱源:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用) |
表A.2 給湯機の評価順位
評価の 優先順位 |
給湯機の種類 |
---|---|
1 | 電気ヒーター給湯機 |
2 | ガス従来型給湯機 |
3 | 石油従来型給湯機 |
4 | ガス潜熱回収型給湯機 |
5 | 石油潜熱回収型給湯機 |
6 | 電気ヒートポンプ給湯機 |
7 | その他の給湯設備機器 |
2)住戸に給湯機を設置しない場合は、当該住戸の地域の区分にしたがって、表B.1に示す給湯機が設置されたものとして評価を行う。なお、給湯機を設置せず、節湯措置のみが認められる場合には、節湯措置を勘案した給湯量を用い、表B.1に示す給湯機が設置されたものとして評価を行う。
表B.1 給湯機を設置しない場合の評価において想定する機器
地域の区分 | 適用される給湯熱源機 | 効率 |
---|---|---|
1~4 | 石油給湯機 | 0.813 |
5~8 | ガス給湯機 | 0.782 |
3)電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機の区分
タンク容量により下表のように分類されます。当該設備のタンクユニット型番と製造事業者をご確認の上、区分を選択してください。
区分 | タンク容量 | タンクユニット型番と製造事業者 |
---|---|---|
区分1 | タンク容量 160L未満のもの |
RTU-R1001 (リンナイ(株)) |
RTU-R1003 (リンナイ(株)) | ||
RTU-R1003K (リンナイ(株)) | ||
RTU-R1003(E) (リンナイ(株)) | ||
RTU-R1003(E)EG (リンナイ(株)) | ||
RTU-R1003K(E) (リンナイ(株)) | ||
RTU-R1003K(E)EG (リンナイ(株)) | ||
区分2 | タンク容量 160L以上のもの |
RTU-R1601 (リンナイ(株)) |
RTU-R1601-EG (リンナイ(株)) | ||
RTU-R1601K (リンナイ(株)) | ||
RTU-R1601K-EG (リンナイ(株)) |
4)ふろ機能の種類
地域区分に応じて予め定められた給湯設備機器を設置したものとして評価されます。
選択肢 | 条 件 | |
---|---|---|
湯張り時 | 追い焚き時 | |
給湯単機能 | 水栓から湯張り | 水栓から差し湯 |
ふろ給湯機(追焚きなし) | 自動湯張り | 水栓から差し湯 |
ふろ給湯機(追焚きあり) | 自動湯張り | 追焚(自動保温等) |
ふろ機能の異なる給湯熱源機を設置する場合は優先順位の高いものを適用して評価します。
ふろ給湯機(追焚きあり)>ふろ給湯機(追焚きなし)>給湯単機能
給湯-〔配管・ふろ・水栓〕タブ

入 力 項 目 | 説 明 | |
---|---|---|
配管 | ||
配管方式 | 「先分岐方式」、「ヘッダー方式」のいずれかを選択します。 | |
ヘッダー方式の場合 | ||
ヘッダー分岐後の配管径 | 「ヘッダー分岐後のすべての配管径が13A以下」、 「ヘッダー分岐後のいずれかの配管径が13Aより 大きい」のいずれかを選択します。 |
|
浴槽 | ||
高断熱浴槽を 使用する |
高断熱浴槽を使用する場合に ✔ を入れます。1)参照 | |
水栓 | ||
台所 | 「2バルブ水栓」、「2バルブ水栓以外のその他の水栓」のいずれかを選択します。 | |
「2バルブ水栓以外のその他の水栓」の場合 | ||
手元止水機能を採用する | 手元止水機能を採用する場合に ✔ を入れます。 | |
水優先吐水機能を採用する | 水優先吐水機能を採用する場合に ✔ を入れます。 | |
浴室シャワー | 「2バルブ水栓」、「2バルブ水栓以外のその他の水栓」のいずれかを選択します。 | |
「2バルブ水栓以外のその他の水栓」の場合 | ||
手元止水機能を採用する | 手元止水機能を採用する場合に ✔ を入れます。 | |
小流量吐水機能を採用する | 小流量吐水機能を採用する場合に ✔ を入れます。 | |
洗面 | 「2バルブ水栓」、「2バルブ水栓以外のその他の水栓」のいずれかを選択します。 | |
「2バルブ水栓以外のその他の水栓」の場合 | ||
水優先吐水機能を採用する | 水優先吐水機能を採用する場合に ✔ を入れます。 |
1)高断熱浴槽とは、JIS A5532に規定する「高断熱浴槽」およびこれと同等以上の性能を有することが、確認できるものが対象となります。
■ 照明ダイアログの説明
「設置する」に ✔ を入れた場合

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
主たる居室(リビング、ダイニング、キッチン) | |
設置する | 照明設備を設置する場合に ✔ を入れます。 |
照明器具の種類 | 「すべての機器においてLEDを使用している」、「すべての機器において白熱灯以 外を使用している」、「いずれかの機器において白熱灯を使用している」、 「基準値の算定において想定される機器」のいずれかを選択します。1)参照 |
多灯分散照明方式を採用する | 多灯分散照明方式を採用する場合に ✔ を入れます。2)参照 |
調光が可能な制御を採用する | 調光が可能な制御を採用する場合に ✔ を入れます。3)参照 |
その他の居室(寝室、子ども室、和室) | |
設置する | 照明設備を設置する場合に ✔ を入れます。 |
照明器具の種類 | 「すべての機器においてLEDを使用している」、「すべての機器において白熱灯以 外を使用している」、「いずれかの機器において白熱灯を使用している」のいずれ かを選択します。1)参照 |
調光が可能な制御を採用する | 調光が可能な制御を採用する場合に ✔ を入れます。3)参照 |
非居室(浴室、洗面所、トイレ、廊下、階段、玄関、クローゼット、納戸) | |
設置する | 照明設備を設置する場合に ✔ を入れます。 |
照明器具の種類 | 「すべての機器においてLEDを使用している」、「すべての機器において白熱灯以 外を使用している」、「いずれかの機器において白熱灯を使用している」のいずれか を選択します。1)参照 |
人感センサーを採用する | 人感センサーを採用する場合に ✔ を入れます。4)参照 |
1)白熱灯とは、一般照明用白熱電球、ミニクリプトン電球、ハロゲン電球等の種類を含みます。なお、キッチンに設置するレンジフード内の手元灯については、白熱灯等以外の器具が設置されている製品が少ないため、評価対象外です。
2)多灯分散照明方式とは、一室に複数の照明設備の消費電力の合計を制限して設置することで、運用時の消費電力量削減と光環境の向上を図る照明方式のことです。評価対象住戸の主たる居室に設置された照明設備の消費電力の合計が、拡散配光器具(居室等、広い範囲を照らすための配光を有する照明器具。蛍光灯のシーリングライト等)により必要な設計照度を得るための照明設備(白熱灯以外の設備を想定)の消費電力の合計を超えないことを適用条件としています。
3)調光が可能な制御とは、照明設備の光束を段階的または無段階で調節できる機能を有する制御です。
減光することによってエネルギー削減効果が得られます。照明設備本体が有する調光機能による場合と、照明設備本体とは別の調光器による場合があります。2~3本の蛍光灯がセットになった照明器具で、スイッチにより点灯本数を調整する「段調光」も評価対象となります。
4)人感センサーとは、人を感知して自動で照明設備を点滅させる機能です。手動でスイッチをオン・オフさせる場合の消し忘れを防ぎ、また短時間の照明が必要な非居室等における区画においてエネルギー削減効果が得られます。
■ 発電ダイアログの説明
「太陽光発電を採用する」に ✔ を入れた場合

入 力 項 目 | 説 明 | |
---|---|---|
太陽光発電 | ||
太陽光発電を採用する | 太陽光発電を採用する場合に ✔ を入れます。 | |
全量売電 | 太陽光発電を売電する場合に ✔ を入れます。 | |
太陽電池アレイの システム容量[kW] |
太陽電池アレイのシステム容量を数値入力します。2)参照 | |
太陽電池アレイの 種類 |
「結晶シリコン系の太陽電池」、「結晶シリコン系以外の太陽電池」のいずれか を選択します。「結晶シリコン系以外の太陽電池」には、単結晶シリコン及び 多結晶シリコン以外のアモルファス太陽電池や多接合太陽電池が該当します。 |
|
太陽電池アレイ 設置方式 |
太陽電池アレイを屋根や屋上に設置する方式を選択肢から選択します。 | |
方 式 | 説 明 | |
架台設置形 | 太陽電池モジュールを、屋根と空隙を設けて間接に設置した太 陽電池アレイで屋根置き形以外のものの場合が該当します。 |
|
屋根置き形 | 太陽電池モジュールを、屋根と平行に空隙を設けて間接に設 置する場合が該当します。 |
|
その他 | 上記以外の設置方式で、屋根用アレイのうち「屋根材一体型」 の場合、壁用アレイ及び窓用アレイ等が該当します。 |
|
パネル設置方位角 | 太陽光発電パネルが向く方位角度。真南方向からの角度を選択肢から選択し ます。3)参照 |
|
パネル設置傾斜角 | 太陽光発電パネルの傾斜角度を選択肢から選択します。90度を超える場合は、 90度を選択してください。 |
|
パワーコンディショナ定格負荷効率の入力 | パワーコンディショナ定格負荷効率を入力する場合に ✔ を入れます。 パワーコンディショナ定格負荷効率とは、JIS C 8961「太陽光発電用パワーコン ディショナの効率測定方法」に基づき測定された定格負荷効率です。 |
|
パワーコンディショナ定格負荷効率入力(%) | パワーコンディショナ定格負荷効率を入力します。 複数台のパワーコンディショナが設置される場合は、最も定格負荷効率(JIS C 8961に基づく値)の低いパワーコンディショナの値を入力してください。 |
|
コージェネレーション | ||
コージェネレーションを採用する | コージェネレーションを採用する場合に ✔ を入れます。 | |
コージェネレーションの種類 | プルダウンリストから選択肢のいずれかを選択します。 | |
コージェネレーション機器を指定する | コージェネレーション機器を指定する場合に ✔ を入れます。 | |
逆潮流を評価する | 逆潮流を評価する場合に ✔ を入れます。 ※逆潮流とは、太陽光発電設備もしくはコージェネレーション設備、あるいは その両方によって発電された電力が系統側に流れることをいいます。 |
|
コージェネレーション機器 | 品番を検索し、入力します。 コージェネレーション機器を販売する「事業者名」や、機器の「発電 ユニット番号」、「貯湯ユニット品番」、あるいは「成績証明書番号または自己 適合宣言書番号品番」の一部の文字やアルファベット記号、数字を入力すると対 象となる機器が絞り込まれます。入力する文字は半角英数字です。機器の登録 情報をこちらのサイトでコピーし、入力欄に貼り付けることで、より簡単に 設定することができます。4)参照 |
|
指定方法 |
「貯湯ユニット品番」、「補助熱源機品番」、「両方」のいずれかを選択します。 「貯湯ユニット品番」:ポータルサイトから取得した文字列に貯湯ユニット品番 のみ指定されている場合。 「補助熱源機品番」:ポータルサイトから取得した文字列に補助熱源機品番 のみ指定されている場合。 「両方」:ポータルサイトから取得した文字列に貯湯ユニット品番、 補助熱源機品番の両方が指定されている場合。 |
- [追加]ボタン:面を新規に追加します。
- [複製]ボタン:指定した面を複製します。
- [削除]ボタン:指定した面を削除します。
1)同じ方位に設置する場合でも、「太陽電池アレイ設置方式」や「パネルの設置傾斜角」の仕様が異なる場合は、異なるパネルとして区別して入力します。
2)太陽電池アレイのシステム容量の確認方法
①JIS C8951「太陽電池アレイ通則」の測定方法に基づき判定され、JIS C8952「太陽電池アレイの表示方法」に基づいて表示された「標準太陽電池アレイ出力」が確認できる場合は、その値を入力します。
②標準太陽電池アレイ出力が記載されていない場合は、製造業者の仕様書、または技術資料にJIS等に基づいて記載された太陽電池モジュールの1枚あたりの標準太陽電池モジュール出力の値の合計値を入力します。
3)パネル設置方位角
設置する太陽光発電パネルが向く方位角度(真南から東方向あるいは西方向にふれた角度)です。

4)コージェネレーションの種類
参照:国立研究開発法人 建築研究所ホームページ
平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報(住宅)
コージェネレーション設備
コージェネレーション設備の区分
■ 太陽熱ダイアログの説明
太陽熱-〔液体集熱式太陽熱利用〕タブ
「液体集熱式太陽熱利用設備の設置」に ✔ を入れた場合

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
液体集熱式太陽熱利 用設備の設置 |
液体集熱式太陽熱利用設備を採用する場合に ✔ を入れます。 |
設備の種類 |
「密閉形太陽熱温水器(直圧式)」、「ソーラーシステム」、「開放形太陽熱温水器」のいずれかを 選択します。 「密閉形太陽熱温水器(直圧式)」:JIS A 4111 に規定される、給湯用水が大気圧を超える構造を 有する太陽熱温水器のうち、給水方式が直圧式のもの。 「ソーラーシステム」:太陽熱を利用して給湯する装置のうち、JIS A4112 に規定される集熱媒体を 強制循環する太陽集熱器と、JIS A 4113 に規定される蓄熱媒体により熱エネルギーを顕熱として貯蔵 する太陽蓄熱槽を組み合わせた機器。 「開放形太陽熱温水器」:JIS A 4111 に規定される、貯湯タンク内の液面が大気に開放されている 構造を有する太陽熱温水器。 |
給湯接続方式の種類 | 設備の種類が「密閉形太陽熱温水器(直圧式)」、又は「ソーラーシステム」の場合、 給湯接続方式の種類を選択します(※1)。 |
太陽熱用水栓 | 設備の種類が「開放形太陽熱温水器」の場合、「シャワー・浴槽水栓」、「浴槽水栓」のいずれかを 選択します。 「シャワー・浴槽水栓」:貯湯タンクの温水をシャワーと浴槽湯張りの両方に利用するための水栓 「浴槽水栓」:浴槽湯張りのみに利用するための水栓 |
密閉形太陽熱温水器の 指定 |
「品番を指定しない(規定値を用いる)」、「品番を指定する(パラメータを入力する)」 のいずれかを選択します。 「品番を指定しない(規定値を用いる)」:機器の品番を指定せず、密閉形太陽熱温水器の種類ごとに あらかじめ定められた値により評価する場合。 「品番を指定する(パラメータを入力する)」:機器のパラメータを直接入力して評価する場合。 |
集熱部総面積 | 集熱部(集熱器群の集合)の総面積を入力します。 |
集熱部の設置方位角 | 設置方位角を選択します。パネルの設置方位角は、受光面の法線が真南に対し、東回り、もしくは、 西回りに振れた角度を示しています。 |
集熱部の設置傾斜角 | パネルの設置傾斜角(水平面からの角度)を選択します。90 度を超える場合は90 度を選択します。 |
貯湯タンクの容量 | 貯湯槽容量を確認し、入力します。その際、小数点以下一位を四捨五入した整数値とします。 |
(※1) 給湯接続方式の種類
密閉形太陽熱温水器(直圧式)が選択されたとき | |
---|---|
選 択 肢 | 説 明 |
接続ユニット方式 |
貯湯タンクと補助熱源機との間に接続ユニットを配し、両者間で通信を行って 補助熱源機への入水温度を制御する方式 |
給水予熱方式 |
貯湯タンクの出口側と補助熱源機の入口側を三方弁で接続し、貯湯タンクから出水する 水の温度により弁の開閉を行うことで、補助熱源機への水の供給元を湯タンクと市水とで 切り換えを行う方式 |
ソーラーシステムが選択されたとき | |
選 択 肢 | 説 明 |
接続ユニット方式 |
貯湯タンクと補助熱源機との間に接続ユニットを配し、両者間で通信を行って 補助熱源機への入水温度を制御する方式 |
三方弁方式 |
貯湯タンクの出口側と補助熱源機の出口側を三方弁で接続し、貯湯タンクから出水する 水の温度により弁の開閉を行うことで、混合栓への温水の供給元を貯湯タンクと補助熱源機とで 切り換えを行う方式 |
太陽熱-〔空気集熱式太陽熱利用〕タブ
「空気集熱式太陽熱利用設備の設置」に ✔ を入れた場合

入 力 項 目 | 説 明 |
---|---|
空気集熱式太陽熱利 用設備の設置 |
空気集熱式太陽熱利用設備を採用する場合に ✔ を入れます。 |
集熱部方位角 | 「集熱部」とは、同じ方位角で設置される集熱器群の集合のことを言います。 太陽熱集熱部の法線方向の水平部分が真南に対し、東回りもしくは西回りに 振れた角度で示しています。設置方位角を選択します。1)参照 「集熱部」が複数ある場合は、面積が最も大きな集熱部の方位角を選択します。 最も面積が大きな集熱部が複数ある場合は、いずれか1つの集熱部を任意に 選ぶことができます。 |
空気搬送ファンの 自立運転用太陽光 発電装置の採用 |
「空気搬送ファンの自立運転用太陽光発電装置」とは、発電した電力を空気搬 送ファンの動力として使用するための装置で、この装置を採用している場合 は、空気搬送ファンが稼働する時刻において、その消費電力量はゼロになり ます。空気搬送ファンのために自立運転用太陽光発電装置を採用している場 合は、 ✔ を入れてください。 |
空気搬送用ファンの 種別 |
空気を搬送するためのファンがDC(直流)ファンかAC(交流)ファンのどち らかを選択します。 |
機外静圧をゼロと した時の空気搬送 ファンの風量 [m3/h] |
空気搬送ファンのカタログ等に記載されている機外静圧と風量の特性曲線 から、機外静圧をゼロとしたときの風量を入力してください。 機外静圧と風量の特性曲線等が不明の場合は、空気集熱式太陽熱利用設備を 設置された事業者(工務店もしくは製造メーカー)までお問合せください。 |
集熱した熱の給湯 への利用 |
集熱した熱を給湯へ利用する際 に ✔ を入れます。 |
循環ポンプの自 立運転用太陽光 発電装置の採用 |
集熱した熱を給湯へ利用する際に、「循環ポンプの自立運転用太陽光発電装 置」とは、発電した電力を循環ポンプの動力として使用するための装置で、 この装置を採用している場合は、循環ポンプが稼働する時刻において、その 消費電力量はゼロになります。 循環ポンプのために自立運転用太陽光発電装置を採用している場合は、 ✔ を 入れてください。 |
給湯部のタンク 容量 [L] |
集熱した熱を給湯へ利用する際に、給湯部のタンク容量は JIS A 4113「太陽 蓄熱槽」で規定される貯湯槽容量の、小数点第一位を四捨五入し、整数値と した値を入力します。 給湯部の貯湯タンクが複数ある場合は、それぞれの貯湯タンクのタンク容量 を合計した値を入力することもできます。なお、JIS A 4113「太陽蓄熱槽」 で規定される貯湯槽容量の代わりに、こちらに示す方法により計測した値を 使用することもできます。 |
集熱後の空気を供 給する空間 |
集熱後の空気を供給する空間が「床下空間」か「床下以外の室内空間」のど ちらかを選択します。 |
集熱後の空気を 供給する床下の 面積の割合[%] |
集熱後の空気を供給する空間が床下空間の際に、床下空間全体の面積に対す る集熱後の空気を供給する床下空間の面積の割合を入力します。 値は、100分の1未満の端数を切り下げた小数第二位までとし、パーセント単 位(100倍して整数値)です。 |
床下空間の断熱 | 集熱後の空気を供給する空間が床下空間の際に、床下空間の断熱が「断熱区 画外」か「断熱区画内」のどちらかを選択します。断熱区画内とは、断熱材 等の連続した熱的境界の内側の部分を言います。 |
集熱器群 | 「集熱器群」とは、評価対象に選んだ「集熱部」において同じ傾斜角で設置さ れる、同一仕様の集熱器の集合のことを言います。 その集熱器群の数を[追加]や[複製]ボタンで、タブを増やすことで設定して ください。(1面~4面) 2)参照 |
集熱器群の面積 [m2] | 集熱器群を構成する集熱器の面積の合計を入力します。面積は小数点第二位 を四捨五入し、小数点第一位までの値を入力します。 集熱器群を構成する集熱器が、JIS A 4112またはSS-TS010が定める集熱性能 試験を実施した集熱器で、さらに集熱性能試験時と同じ形状で施工されてい る場合(縦および横の寸法が変わらない場合)は、集熱器の面積をJIS A 4112 またはSS-TS010による集熱器総面積としてください。 上記に該当しない以下のいずれかの場合は、JIS A 4112またはSS-TS010が定 める集熱器総面積の算定方法により求めた値を集熱器の面積としてください。 ①集熱器群を構成する集熱器が、JIS A 4112またはSS-TS010が定める集熱性 能試験を実施した集熱器であり、さらに集熱性能試験時と異なる形状で施工 されている場合(切断するなどして縦もしくは横、あるいはその両方の寸法 が変わる場合) ②集熱器群を構成する集熱器が、JIS A 4112またはSS-TS010が定める集熱性 能試験を実施していない集熱器である場合 |
集熱器群の傾斜角 | 太陽熱集熱部が設置された傾斜角(水平面からの角度)を選択します。90 度を超える場合は90度を選択してください。 |
仕様入力 | 集熱器群の詳細な性能を入力することができます。入力する場合は、✔ を 入れてください。 |
集熱効率特性図一 次近似式の切片 |
集熱器の集熱効率特性線図一次近似式の切片は、JIS A4112「太陽集熱器」、 または、SS-TS010「空気集熱器の集熱効率試験方法」で規定された集熱効率 特性試験による空気集熱式集熱器の集熱効率特性線図一次近似の定数を入力 してください。 3)参照 |
集熱効率特性図一 次近似式の傾き [W/(m2・K)] |
集熱器の集熱効率特性線図一次近似式の傾きは、JIS A4112「太陽集熱器」、 または、SS-TS010「空気集熱器の集熱効率試験方法」で規定された集熱効率 特性試験による空気集熱式集熱器の集熱効率特性線図一次近似の一次係数の 絶対値を入力してください。 3)参照 |
集熱性能試験時に おける単位面積当 たりの空気の質量 流量[kg/(s・m2)] |
集熱器の集熱性能試験時における単位面積当たりの空気の質量流量は、 JIS A4112「太陽集熱器」、または、SS-TS010「空気集熱器の集熱効率試験方 法」で規定された集熱効率特性試験実施時の集熱媒体質量流量を入力してく ださい。 3)参照 |
1)集熱部方位角

2)各ボタンの説明
- [追加]ボタン:集熱器群を新規に追加します。
- [複製]ボタン:指定した集熱器群を複製します。
- [削除]ボタン:指定した集熱器群を削除します。
3)集熱器の集熱効率特性線図一次近似式の切片が不明の場合は、空気集熱式太陽熱利用設備を設置された事業者(工務店もしくは製造メーカー)までお問合せください。