|給湯

給湯の仕様を設定します。

■ 給湯ダイアログの説明

給湯-〔給湯設備・浴室等の有無〕タブ

入 力 項 目 説  明
給湯設備・浴室等
の有無
「給湯設備がある(浴室等がある)」、「給湯設備がある(浴室等がない)」、
「浴室設備がない」から選択します。
※「浴室等」とは、浴室、その他浴槽または身体の洗浄を目的とした設備を
有する室のことである。

給湯-〔給湯熱源機〕タブ

「給湯専用型:ガス従来型給湯機」
 
「電気ヒートポンプ給湯機(CO2冷媒またはR32冷媒)
(太陽熱利用設備を使用しないもの)」
入 力 項 目 説  明
給湯熱源機
 熱源の分類/熱源機
 の種類
プルダウンリストから熱源の分類と種類を選択します。1)2)参照
熱源の分類 熱源機の種類
給湯専用型 ガス従来型給湯機
ガス潜熱回収型給湯機
石油従来型給湯機
石油潜熱回収型給湯機
電気ヒーター給湯機
電気ヒートポンプ給湯機(CO2冷媒またはR32冷媒)(太陽熱利用
設備を使用しないもの)
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機
給湯・温水暖房一体型 ガス従来型給湯温水暖房機
ガス潜熱回収型給湯温水暖房機
石油従来型給湯温水暖房機
石油潜熱回収型給湯温水暖房機
電気ヒーター給湯温水暖房機
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水
暖房機
コージェネレーションを
使用する
発電でコージェネレーションの種類を選択する
必要があります。
その他の給湯設備機器
給湯熱源機器を設置しない
基準値の算定において想定される
機器
増改築部分を対象に評価する場合の基準設定仕様
給湯専用型:ガス従来型給湯機、ガス潜熱回収型給湯機、石油従来型給湯機、石油潜熱回収型給湯機
の場合
評価方法の選択 「評価しない」、「効率(エネルギー消費効率)を入力する」、「効率(モード熱
効率)を入力する」のいずれかを選択します。
エネルギー消費効率[%] 「評価方法の選択」で「効率(エネルギー消費効率)を入力する」を選択した
場合に、エネルギー消費効率を入力します。エネルギー消費効率とは、「エネ
ルギーの使用の合理化に関する法律」に基づく「特定機器の性能の向上に関
する製造事業者等の判断の基準等」(ガス温水機器)に定義される「エネルギ
ー消費効率」のことです。
モード熱効率[%] 「評価方法の選択」で「効率(モード熱効率)を入力する」を選択した場合に、
モード熱効率を入力します。モード熱効率とは、JIS S 2075(家庭用ガス・
石油温水機器のモード効率測定法)に定められた測定方法に基づく値です。
給湯専用型:電気ヒートポンプ給湯機(CO2冷媒またはR32冷媒)(太陽熱利用設備を使用しないもの)の場合
昼間沸上げの評価 電気ヒートポンプ給湯機のうち、一般社団法人日本冷凍空調工業会標準規格 JRA 4085
に該当する機種を設置する場合に設定します。
昼間沸上げ仕様の入力 昼間沸上げの評価を行う際に、昼間沸上げ仕様の入力をするか否かの選択ができます。
昼間沸上げ時間帯の制御 昼間沸上げ仕様の入力を行う際に、昼間沸上げ時間帯の制御方法を選択します。
昼間消費電力量比率[%] 昼間沸上げ仕様の入力を行う際に、昼間消費電力量比率を数値入力します。
JIS効率を入力する JIS効率を入力する場合に選択します。JIS効率とは、評価対象機器のJIS C
9220(家庭用ヒートポンプ給湯機)に基づく年間給湯保温効率(JIS)または
年間給湯効率(JIS)の値です。
M1スタンダードに基づ
くJIS相当効率を入力
する(認定機種のみ)
下表(※1)の記載の機種に対応した評価を行います。

※1:下表(い)欄に型番を示す電気ヒートポンプ給湯機(CO2冷媒)については、「住宅・住戸のエネルギー消費性能計算プログラム(Ver. 2.3以降)」における「M1 スタンダードに基づく JIS相当効率」として、下表(は)欄に示す値を入力して評価することができる。

(い)型番
(機種名)
(ろ)製造者 (は)M1スタンダード
に基づくJIS相当効率
(に)JIS C9220
※による効率(参考)
CHP-HXE37AX4、CUF-E37S3
CHP-HXE37AX5、CUF-E37T3
株式会社コロナ 3.90 4.0

※ JIS C9220:2011「家庭用ヒートポンプ給湯機」


入 力 項 目 説  明
給湯専用型:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の場合
電気ヒートポンプ・ガス
瞬間式併用型給湯機
の指定
「電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の品番を入力する」、「電気ヒート
ポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の品番を入力しない」のいずれかを選択します。
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機:
電気ヒートポンプと潜熱回収型ガス熱源機により構成された給湯機です。
ヒートポンプユニットや貯湯ユニットの品番、貯湯槽容量の大きさ、また暖
房部と給湯部の構成によって分類されています。
 電気ヒートポンプ・ガ
 ス瞬間式併用型給湯機
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の品番を入力する場合:
該当する電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機を検索することができ
ます。電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機を販売する「ブランド事
業者名」や機器の「ヒートポンプユニット番号」、「貯湯ユニット品番」、
「補助熱源機品番」あるいは「成績証明書番号または自己適合宣言書番号」の
一部の文字やアルファベット記号、数字を入力すると対象となる機器が絞り
込まれます。
入力する文字は半角英数字です。
機器の登録情報を「温熱・省エネ設備機器ポータルサイト(住宅版)」でコピーし、
入力欄に貼り付けることで、より簡単に設定することができます。
冷媒の種類 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の品番を入力しない場合:
冷媒の種類が選択できます。電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水
暖房機に充填されている冷媒について、「フロン系冷媒」(フロン系 R410A、
R32)または「プロパン系冷媒」のいずれかを選択します。
 タンク容量 冷媒の種類で「フロン系冷媒」が選択されると、タンク容量が選択できます。
「小」、「大」のいずれかを選択します。
タンク容量(小):貯湯槽容量95L未満のもの
タンク容量(大):貯湯槽容量95L以上のもの
給湯専用型:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機以外の場合
ふろ機能の種類 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機以外の場合で表示されます。
「給湯単機能」、「ふろ給湯機(追焚なし)」、「ふろ給湯機(追焚あり)」
のいずれかを選択します。3)参照

「給湯・温水暖房一体型」

入 力 項 目 説  明
給湯・温水暖房一体型:ガス従来型給湯温水暖房機、ガス潜熱回収型給湯温水暖房機、石油従来型給湯
温水暖房機、石油潜熱回収型給湯温水暖房機の場合
評価方法の選択 「評価しない」、「効率(暖房部:熱効率 給湯部:エネルギー消費効率)を入
力する」、「効率(暖房部:熱効率 給湯部:モード熱効率)を入力する」の
いずれかを選択します。
熱効率[%] 「評価方法の選択」で「効率(暖房部:熱効率 給湯部:エネルギー消費効率)
を入力する」、「効率(暖房部:熱効率 給湯部:モード熱効率)を入力する」
を選択した場合に、暖房部の熱効率を入力します。熱効率とは、JIS S 2112
(家庭用ガス温水熱源機)に定められた測定方法による「エネルギー消費効
率(%)」(熱効率(%))の値です。
エネルギー消費
効率[%]
「評価方法の選択」で「効率(暖房部:熱効率 給湯部:エネルギー消費効率)
を入力する」を選択した場合に、給湯部のエネルギー消費効率を入力します。
エネルギー消費効率とは、「エネルギーの使用の合理化に関する法律」に基づく
「特定機器の性能の向上に関する製造事業者等の判断の基準等」(ガス温水機器)
に定義される「エネルギー消費効率」のことです。
モード熱効率[%] 「評価方法の選択」で「効率(暖房部:熱効率 給湯部:モード熱効率)を入力
する」を選択した場合に、給湯部のモード熱効率を入力します。モード熱効率とは、
JIS S 2075(家庭用ガス・石油温水機器のモード効率測定法)に定められた測定
方法に基づく値です。
給湯・温水暖房一体型:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機の場合
熱源構成 熱源構成を選択します。
タイプ
暖房部:電気ヒートポンプ・ガス
給湯部:ガス
暖房部:電気ヒートポンプ・ガス
給湯部:電気ヒートポンプ・ガス
暖房部:ガス
給湯部:電気ヒートポンプ
①の場合
タンクユニットの設置場所 「屋内」、「屋外」のいずれかを選択します。
②の場合
電気ヒートポンプ・ガス瞬
間式併用型給湯温水暖房機
「区分1」「区分2」のいずれかを選択します。
3)参照
③の場合
「電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機の指定」、「冷媒の種類」、「タン
ク容量」を設定します。詳細は「給湯専用型:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用
型給湯機の場合」を参照。
給湯・温水暖房一体型:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機以外の場合
コージェネレーションを使用する:の場合
ふろ機能の種類 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機以外の場合で表示されます。
「給湯単機能」、「ふろ給湯機(追焚なし)」、「ふろ給湯機(追焚あり)」のいずれ
かを選択します。4)参照
その他の給湯設備機器の場合
その他の給湯設備機器の名称 名称を入力します。
ふろ機能の種類 プルダウンリストから「給湯単機能」、「ふろ給湯機(追い焚きなし)」、「ふろ
給湯機(追い焚きあり)」のいずれかを選択します。3)参照

1)複数の給湯熱源機を設置する場合
複数の給湯機のうち1以上のコージェネレーション設備を含む場合は、コージェネレーション設備により評価することとし、それ以外の場合で1以上の給湯温水暖房機を含む場合は、表A.1の評価の優先順位の高い給湯温水暖房機により評価することとし、いずれにも当てはまらない場合は、地域の区分に応じて表A.2評価の優先順位の高い給湯機により評価することとする。

表A.1 給湯温水暖房機の評価順位

評価の
優先順位
給湯温水暖房機の種類
電気ヒーター給湯温水暖房機
石油従来型給湯温水暖房機
ガス従来型給湯温水暖房機
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機
(給湯熱源:ガス瞬間式、暖房熱源:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用)
石油潜熱回収型給湯温水暖房機
ガス潜熱回収型給湯温水暖房機
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機
(給湯熱源:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用、暖房熱源:ガス瞬間式)
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機
(給湯熱源:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用、暖房熱源:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用)

表A.2 給湯機の評価順位

評価の
優先順位
給湯機の種類
電気ヒーター給湯機
ガス従来型給湯機
石油従来型給湯機
ガス潜熱回収型給湯機
石油潜熱回収型給湯機
電気ヒートポンプ給湯機
その他の給湯設備機器

2)住戸に給湯機を設置しない場合は、当該住戸の地域の区分にしたがって、表B.1に示す給湯機が設置されたものとして評価を行う。なお、給湯機を設置せず、節湯措置のみが認められる場合には、節湯措置を勘案した給湯量を用い、表B.1に示す給湯機が設置されたものとして評価を行う。

表B.1 給湯機を設置しない場合の評価において想定する機器

地域の区分 適用される給湯熱源機 効率
1~4 石油給湯機 0.813
5~8 ガス給湯機 0.782

3)電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機の区分
タンク容量により下表のように分類されます。当該設備のタンクユニット型番と製造事業者をご確認の上、区分を選択してください。

区分 タンク容量 タンクユニット型番と製造事業者
区分1 タンク容量
160L未満のもの
RTU-R1001 (リンナイ(株))
RTU-R1003 (リンナイ(株))
RTU-R1003K (リンナイ(株))
RTU-R1003(E) (リンナイ(株))
RTU-R1003(E)EG (リンナイ(株))
RTU-R1003K(E) (リンナイ(株))
RTU-R1003K(E)EG (リンナイ(株))
区分2 タンク容量
160L以上のもの
RTU-R1601 (リンナイ(株))
RTU-R1601-EG (リンナイ(株))
RTU-R1601K (リンナイ(株))
RTU-R1601K-EG (リンナイ(株))

4)ふろ機能の種類
地域区分に応じて予め定められた給湯設備機器を設置したものとして評価されます。

選択肢 条  件
湯張り時 追い焚き時
給湯単機能 水栓から湯張り 水栓から差し湯
ふろ給湯機(追焚きなし) 自動湯張り 水栓から差し湯
ふろ給湯機(追焚きあり) 自動湯張り 追焚(自動保温等)

ふろ機能の異なる給湯熱源機を設置する場合は優先順位の高いものを適用して評価します。
ふろ給湯機(追焚きあり)>ふろ給湯機(追焚きなし)>給湯単機能


給湯-〔配管・ふろ・水栓〕タブ

入 力 項 目 説  明
配管
配管方式 「先分岐方式」、「ヘッダー方式」のいずれかを選択します。
ヘッダー方式の場合
ヘッダー分岐後の配管径 「ヘッダー分岐後のすべての配管径が13A以下」、
「ヘッダー分岐後のいずれかの配管径が13Aより
大きい」のいずれかを選択します。
浴槽
高断熱浴槽を
使用する
高断熱浴槽を使用する場合に ✔ を入れます。1)参照
水栓
台所 「2バルブ水栓」、「2バルブ水栓以外のその他の水栓」のいずれかを選択します。
「2バルブ水栓以外のその他の水栓」の場合
手元止水機能を採用する 手元止水機能を採用する場合に ✔ を入れます。
水優先吐水機能を採用する 水優先吐水機能を採用する場合に ✔ を入れます。
浴室シャワー 「2バルブ水栓」、「2バルブ水栓以外のその他の水栓」のいずれかを選択します。
「2バルブ水栓以外のその他の水栓」の場合
手元止水機能を採用する 手元止水機能を採用する場合に ✔ を入れます。
小流量吐水機能を採用する 小流量吐水機能を採用する場合に ✔ を入れます。
洗面 「2バルブ水栓」、「2バルブ水栓以外のその他の水栓」のいずれかを選択します。
「2バルブ水栓以外のその他の水栓」の場合
水優先吐水機能を採用する 水優先吐水機能を採用する場合に ✔ を入れます。

1)高断熱浴槽とは、JIS A5532に規定する「高断熱浴槽」およびこれと同等以上の性能を有することが、確認できるものが対象となります。