計画地の建築基準法上の建蔽率(建築面積の上限値)と容積率(延べ床面積の上限値)を算定します。

モデリングされた敷地形状と接道状態、用途地域などの情報をもとに計算され、複数用途地域による加重平均計算や各種緩和条件にも対応しています。

◆参考

ボリューム検討に必要な建築法規の知識

◆準備

必要な情報

事前に以下の要素の入力が必要になります。

◆実行方法

リボンメニュー[法規]→[建蔽率 容積率]

◆計算の流れ

計画地の敷地形状、敷地境界線、用途地域などの情報が入力されているか確認し、建蔽率・容積率コマンドを実行します。

コマンドを実行すると、入力された情報にしたがって自動的に計画地における基準建蔽率・基準容積率を算出します。

必要に応じて、各種設定、緩和条件などの設定を変更します。変更すると、設定を考慮して再度計算されます。

◆ダイアログ

建蔽率・容積率            緩和条件 

◆建蔽率・容積率

敷地面積 [m2]

敷地の面積を表示します。

面積領域再生成

敷地面積は現況の敷地形状とは別に道路の拡幅を考慮した面積領域から算出します。面積領域は、コマンド初回起動時に自動生成されますが、明示的に再生成したい場合に実行します。

敷地面積詳細設定

敷地面積領域を生成する際の条件を設定します。

2項道路、3項道路のセットバック（拡幅）を考慮するかどうかを指定します。セットバックを計算する幅員は、敷地境界線コマンドの2項道路、3項道路の”指定幅員”の値が利用されます。

前面道路幅員 [m]

計画敷地の前面道路幅員を設定します。

敷地に道路幅員が設定されていないときは、敷地境界線コマンドの道路境界から幅員を設定します。設定された道路幅員をもとに計画敷地の前面道路幅員を算定します。

道路幅員再計算

前面道路幅員は、敷地が接する部分の長さが2m以上となる最大の幅員部分から算定します。

コマンド初回起動時にモデルから自動計算されますが、明示的に再計算したい場合に実行します。

特定道路計算

前面道路が以下の条件で特定道路に接続している場合にみなし道路幅員計算を行うことができます。

①敷地の近くに幅員15m以上の特定道路がある

②特定道路に接続する前面道路の幅員が6m以上12m未満である

③敷地が特定道路から70m以内にある

区域別設定

敷地にかかる区域別(用途地域)の建蔽率・容積率計算の詳細内容を表示します。

前面道路に乗じる低減率は、各区域別に変更できます。変更すると再計算した容積率が確認できます。

基準建蔽率 [％]

建築基準法の規定に則って算出した計画敷地の建蔽率を表示します。

計画敷地に用途地域が複数存在する場合は加重平均した計算結果が表示されます。また、緩和条件を設定した場合は割増した内容が反映されています。

許容建築面積 [m2]

計画敷地における許容建築面積（敷地面積に基準建蔽率を乗じた数値）を表示します。

基準容積率 [％]

建築基準法の規定に則って算出した計画敷地の容積率を表示します。

計画敷地に用途地域が複数存在する場合は加重平均した計算結果が表示されます。

許容延べ面積 [m2]

計画敷地における許容延べ面積（敷地面積に基準容積率を乗じた数値）を表示します。

◆緩和条件

建蔽率：角地

角敷地または角敷地に準ずる敷地で特定行政庁が指定するものの場合に緩和条件として設定します。チェックのオンオフで角地の割増を考慮した建蔽率を再計算します。

※角地の条件は、敷地全体に適用することができます。

※角地等に関する条文：法53条3項2号

建蔽率：耐火・準耐火建築物等

敷地内の建築物が耐火・準耐火建築物等の場合に緩和条件として設定します。チェックのオンオフで耐火・準耐火建築物等の割増を考慮した建蔽率を再計算します。

※防火地域内外にわたる敷地でも要求される耐火性能建築物であれば敷地全体に適用することができます。

※敷地の一部に別棟で非耐火建築物がある場合は適用できませんので、設定しないでください。

耐火建築物等：耐火建築物又はこれと同等以上の延焼防止性能を有するものとして政令で定める建築物

準耐火建築物等：準耐火建築物又はこれと同等以上の延焼防止性能を有するものとして政令で定める建築物

※防火地域内の耐火建築物に関する条文：法53条3項1号

建蔽率：制限免除

特定行政庁が安全・防火・衛生上支障がないと認めて建築審査会の同意を得て許可したものは、建蔽率の適用除外も可能となる場合があります。その場合、チェックのオンオフで制限免除の設定を行います。

※建蔽率の適用除外に関する条文：法53条5項

◆用語の説明

都市計画で用途地域ごとに定めた建蔽率・容積率を「指定建蔽率」・「指定容積率」と呼びます。

一方、計画地に対して建築基準法に則って算出された建蔽率・容積率を「基準建蔽率」・「基準容積率」と呼びます。

この基準建蔽率や基準容積率は、

計画地の接道状態や地区地域の状態から、用途地域の指定建蔽率、指定容積率の値を使って算出することになります。

基準値から、計画地に建築可能な建築面積や延べ面積を以下のようにして求めることができます。

 許容建築面積＝基準建蔽率×計画敷地面積

 許容延べ面積＝基準容積率×計画敷地面積

☆ちなみに確認申請書（第三面）では以下のような表記が用いられています。

【敷地に建築可能な建築面積を敷地面積で除した数値】→基準建蔽率＝許容建築面積／計画敷地面積

【敷地に建築可能な延べ面積を敷地面積で除した数値】→基準容積率＝許容延べ面積／計画敷地面積

そのままの「建築面積」、「建蔽率」、「延べ面積」、「容積率」という表現になっているものは

計画した建築物をもとに算出された値を指すことが多いです。

 建蔽率＝計画した建築物の投影面積／計画敷地面積

 容積率＝計画した建築物の延べ床面積／計画敷地面積