3.6.2 天空率計算

DRA-CADでは、建築計画の初期の段階から天空率計算によって、計画の妥当性、法規の適合性を確認できます。

• 天空率による緩和を検討される場合は、「日影・天空率計算補足資料」(Windowsの(スタート)ボタンをクリックし、すべてのアプリの中から[dracad 2025]→[dracad 2025 日影・天空率計算補足資料])をご覧ください。

■高さ制限の緩和制度

平成14年11月13日に建築基準法の一部を改正する政令が公布され、平成15年1月1日に施行されました。この改正の目的は、仕様規定であったそれまでの斜線制限に性能規定を付与することにあります。

性能規定を付与するためには、該当する法規が新しく建てる建築物(以下、計画建築物と呼称)の何に関する性能を規定しているかを明確にする必要があります。

そのため、まず高さ制限の目的を「周辺環境の採光、通風等を確保するため」と位置付けました。そして、計画建築物が建つ敷地周辺のある位置(以下、算定点と呼称)において、高さ制限を満足している建築物(以下、適合建築物と呼称)によって確保される採光、通風などと同程度以上の採光、通風などが得られれば、現行の高さ制限を適用しなくても構わないとしました(建築基準法56条の7)。

そして基準法では「周辺環境で確保される採光、通風などの程度の指標」として［天空率］を導入しました(建築基準法施行令135条の5)。

算定点(建築基準法施行令135条の9､10､11で規定)において、計画建築物を建てた場合の天空率(以下、計画天空率と呼称)と、適合建物が建った場合の天空率(以下、適合天空率と呼称)を計算し、計画天空率が適合天空率以上であればいいことになります(建築基準法施行令135条の6､7､8)。

天空率による形態制限は、建築物の特定部分の高さを制限するのではなく、建築物全体として所定の天空率が確保されていれば制限を満足していると考えますから、建築物の形状に対する制限が大幅に緩やかになったことになります。

また高さ制限による規定と天空率による規定は高さ制限の種類ごとにどちらに規定を適用させるか選ぶことができます。

■天空率

ある観測点から見ることのできる天空(空)の内、建物などに遮られることなく実際に見ることのできる範囲の割合を示します。視界を遮る物が何一つない状態を天空率100％とします。
実際の算定方法は次のとおりです。

①算定点を中心とした半径Ａの半球を(天球といいます)を想定します。

②次に算定点から見える計算対象となる建築物について、その算定点から見た輪郭を底とし、算定点を頂点とする錐体を考えます。

③その錐体の半球面による断面の水平面に対する正射影図を描きます。この正射影図を天空図といいます(半球の底面の円(空全体の正射影)を含めた呼称です)。

④③の建築物の正射影図の面積をＳとすると、
天空率Ｕは、Ｕ＝(Ａ2π－Ｓ)／(Ａ2π)×100［％］で算出できます。

■斜線制限および天空率の算定位置

各高さ制限の適合建築物、算定点の位置の定義を以下に記します。
いずれの高さ制限の場合も計算対象となる計画建築物は、計画建築物の水平面への正射影図が、適合建物の水平面への正射影図に含まれる部分だけを計算対象とします。

• いずれの形態制限も建築基準法、建築基準法施行令による様々の緩和規定があります。
  また各地方自治体の条例、通達による追加規定、緩和規定、法文解釈、申請書類の書式などの諸条件があるので、確認申請先への確認が必要です。

[道路斜線制限]

[隣地斜線制限]

[北側斜線制限]

下図のような敷地に建物を計画する場合、例えば、東側の敷地境界線について改正後の法規を適用してみます。この敷地境界線は隣地に面していますから隣地高さ制限が適用されます。
｢隣地高さ制限適合建物｣は隣地高さ制限の形状を建物とみなした形状で、この敷地境界線の隣地高さ制限だけを受けている建物です。
｢計画建物｣は｢隣地高さ制限適合建物｣の範囲からはみ出しています。つまり現行の高さ制限には適合していないことになります。

改正後の法規に沿って敷地境界線で天空率によるチェックを行ってみると、敷地境界線における天空率の算定位置と適合建物および高さ制限適合建物と対をなす計画建物、それぞれの天空率は下図のようになり、計画建物の天空率の方が大きくなっています。つまりこの建物は敷地境界線に関しては高さ制限の緩和条件を満たしていることになります。

■天空率算定用コマンド

[斜線カット ]

適合建物を高さ制限の勾配と勾配の基準位置を指定して切断します。

• [逆円錐]は、入り隅の敷地の大阪市方式などで計算する場合に必要となります。

[算定点作成 ]

天空率を算定する位置を作成します。指定した2点間またはポリラインを設定したピッチ以下になるように等間隔で分割し、算定点として円を配置します。

[天空図 ]

計算対象として｢計画建物｣か｢適合建物｣を指定して算定点を指示すると、現在画面に表示されている3次元図形を計算対象としてその位置での天空図と算定求積図を作成します。
また、｢レイヤで指定｣を指定すると、設定したレイヤの3次元図形を計算対象として計画建物、適合建物の天空率をそれぞれ計算します。

• ｢計画建物｣､｢適合建物｣は、あらかじめレイヤを別にして入力します。

天空図では天空率とその計算根拠となる天空図を作図します。

• [天空窓]は、入り隅の敷地で計算する場合に必要となる場合があります。各地域により異なりますので、確認申請機関の窓口にて必要かどうかをご確認ください。

算定求積図は天空率の算定根拠を示す三斜求積図を作成します。

• 計画建物は内接する三角形の面積を、高さ制限適合建物は外接する三角形の面積を計算し、指定された算定位置での正射影位置確認表と求積表を作成します。